一般的な事業でウェブサイトや広告の文章などで偽りのある表現をしていなければ、誤解を招くコンテンツで不承認になることはありませんが、よくあるケースではアフィリエイトや情報商材のような、事業の実態がない（もしくは公開されていない）ような場合に不承認になっています。
公式のヘルプにも書かれているように、ダイエット商品で「何もしなくても痩せる」と言った表現や、医薬品ではないのに効果効能があると言い切ってるような、そもそも薬機法に引っかかるようなものであれば、広告出稿をする以前の問題ですが、コンサルティング事業を行っていて、お客様の公開事例で具体的に「売上が何倍になった」などのような記載があると、意図せずにGoogle広告のポリシーに抵触することがあります。
ディスプレイ広告のイメージで、検索ボックスの様な「機能的なボタン」に見せかけるデザインが引っかかることもあります。
不承認になった場合、Googleに問い合わせても具体的な問題箇所を指摘してもらうことはできませんが、「過度な広告表現」になっている箇所は自ずと心当たりがあるかと思います。
Google広告の審査は自動で行われている部分もあり、まれに文章に含まれるキーワードのみで検出される場合もあるので、その様な時はサポートに事実をしっかり伝えることで承認してもらえることもあります。
